第2特集個人事業・小規模サロンの経営者必見！
拡大を目指さない“職人向け”「節税術」
サロンを経営していく上でさまざまな税金がかかってくるのは仕方ないとしても、できるだけ少なく抑えたいもの。世間にはさまざまな合法的な節税法があり、それを最大限活用すればサロン運営もよりスムーズになることでしょう。
第2特集では、特に個人事業で小規模なサロンを対象に、「これからも特に拡大は目指さないが節税には取り組みたい」といういわば“職人肌”経営者向けの節税術をご紹介します。見落としていることがあるかもしれませんので、ぜひ、チェックしてみてください。
『経営とサイエンス』2019年7月号 1,620円